「海上自衛隊（同幹部学校、同教範及び同訓練資料のみのものを除く。）」関連資料リスト

2022年10月14日未分類

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(資料番号:22.7.3-4)「『国際法』部内通信教育『第3期参考資料』」」(海上自衛隊平成31年度部内通信教育テキスト)
(資料番号:22.4.5-2)「平成30年度海上自衛隊業務計画の実施状況について(報告)」(海幕総第717号　2019年9月30日)
(資料番号:22.3.8-2)「保全活動－保全活動の内容スタディーガイド」（海上自衛隊第2術科学校教育第2部情報教官室）
(資料番号:22.3.8-3)「幹部専門情報課程課程指導項目」(海上自衛隊第2術科学校)
(資料番号:21.10.11-1)「新たな時代のシーパワーとしての海上自衛隊」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）第11巻第1号(2021年7月)掲載
(資料番号:21.2.17-2)「海上自衛隊草創期における潜水艦の運用構想の成立と発展に関する考察」(防衛研究所令和元年度基礎研究成果報告書)　構想→
（資料番号：20.11.12-2）「情報保全」（海上自衛隊第2術科学校情報教官室）海上自衛隊幹部専門情報課程で使用されたテキスト
（資料番号：20.10.28-1）「海上自衛隊の予算及び監査」（2017年7月12日　海上幕僚監部総務部経理課）
（資料番号：20.10.27-2）「海上自衛隊の人事施策」（29.6.28　海上幕僚監部人事計画課）
（資料番号：20.10.14-1）「情報概論（情報の意義）」（海上自衛隊第2術科学校情報教官室）海上自衛隊幹部専門情報課程で使用されたテキスト
（資料番号：20.10.14-2）「情報概論（情報組織）」（海上自衛隊第2術科学校情報教官室）海上自衛隊幹部専門情報課程で使用されたテキスト
（資料番号：20.10.6-1）「情報一般スタディーガイド（情報概論・情報業務）」（海上自衛隊第2術科学校教育第2部情報教官室　2018年1月19日）
（資料番号：20.10.28-1）「海上自衛隊の予算及び監査」（2017年7月12日　海上幕僚監部総務部経理課）
（資料番号：20.9.2-1）「令和における海上自衛隊―その努力の方向性―」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）第10巻第1号（通巻第20号）2020年7月掲載
（資料番号：20.8.7-3）「平成29年度海上自衛隊業務計画実施状況報告書」（海幕総第327号(31.3.6)別冊）
（資料番号：20.7.8-1）「第2の戦間期における海上自衛隊の軍事技術イノベーションについて」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）特別号（2020年4月）掲載　国際法上の制約があっても政治が必要と考えれば使用されるという教訓
（資料番号：20.7.3-3）「中国は日本のシーパワー及び海上自衛隊をどのように見ているのか」（海上自衛隊幹部学校戦略研究会　トピックス082　2020/06/10）
（資料番号：19.12.26-4）「ワークライフバランスからワークライフマネジメントへ―海上自衛隊の働き方改革―」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）第9巻第1号（2019年7月）掲載
(資料番号：19.12.17-1)「領域横断作戦に必要な能力の発揮による海上自衛隊としての多次元統合防衛力の構築について」『海幹校戦略研究』(海上自衛隊幹部学校)第9巻第1号(2019年7月)掲載　能力→
（資料番号：19.10.3-1）「新大綱と今後の海上自衛隊について」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）第9巻第1号（2019年7月）掲載
（資料番号：19.8.12-1）「情報収集活動の実施に関する海上自衛隊一般命令」（海甲般命第90号　13.11.8）中東派遣関連
（資料番号：18.8.3-1）「平成28年度海上自衛隊業務計画の実施状況について（報告）」（海幕総第242号　30.2.15）
（資料番号：18.8.1-3）「海上幕僚監部における業務処理要領について（通知）」（海幕総第1298号　27.10.1　一部変更28.9.15）第20 新規装備品等の調達に関する業務第22 年度業務計画(海幕計画)に対する要望事項の処理要領第25 中央調達に係る海上自衛隊仕様書の作成に関する業務第33 艦艇,航空機による広報に関する業務　航空→
（資料番号：18.3.20-2）「海上自衛隊の現状認識の変遷」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）第7巻第2号（2018年1月）掲載
（資料番号：18.3.20-3）「冷戦後の海上自衛隊の体制と活動の変遷」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）第7巻第2号（2018年1月）掲載
（資料番号：18.3.15-2）「ポスト四次防における海上自衛隊の兵力整備構想に関する研究―海上防衛力近代化と8艦8機体制―」（防衛研究所平成25年度基礎研究成果報告書）
（資料番号：17.10.14-1）「日本海軍から海上自衛隊へ―知的伝統の原点―」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）第7巻第1号（2017年6月）掲載
（資料番号：17.10.11-1）「安全保障における海上自衛隊の役割」『波涛』2017年1月号掲載
（資料番号：17.7.8-1）「海上自衛隊の戦略的方向性とその課題」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）2016年11月特別号掲載
（資料番号：16.8.24-7）「海上自衛隊の情報活動」（27.3.9　海幕指揮通信情報部情報課）
（資料番号：16.7.25-5）「海上自衛隊日米用語対訳集」（海上自衛隊訓練資料番号258）　訓練資料→
（資料番号：16.5.23-1）「海上自衛隊の取り組み」（防衛省海上幕僚監部防衛部防衛課長）
（資料番号：15.6.30-1）「転換点に立つ海上自衛隊」（2015年1月19日　海上幕僚長海将武居智久）
（資料番号：15.4.6-2）「海上自衛隊の現状と課題」（2014年5月9日　海上幕僚長　海将　河野克俊）
（資料番号：14.12.15-1）「海上自衛隊と米海軍の共同･協力強化に向けて」2014年4月18日に開催された「日米ネービー友好協会」の定例春季行事での河野海幕長の講話で使用されたスライド資料
（資料番号：14.9.16-1）「海上自衛隊の情報活動」（26.3.3　海幕指揮通信情報部情報課）
（資料番号：14.6.18-1）「海上自衛隊職種ガイダンス」（2013年4月　海上幕僚監部人事教育部人事計画課）
（資料番号：14.3.5-1）「海上自衛隊行政文書管理規則の解釈及び運用方針について（通達）」（海幕総第2859号　23.4.1）
（資料番号：14.2.10-2）「海上自衛隊サイバー攻撃等対処要領について（通達）」（海幕指通第2999号　25.3.27）
（資料番号：13.11.14-1）「海上自衛隊日米用語対訳集」（海上自衛隊訓練資料第258号）
（資料番号：13.8.6-2）「海上自衛隊の行動に関する国際法及び国内法（作戦法規）の基盤的研究」（海上自衛隊幹部学校作戦法規研究室　25.3.29）　国際法→
（資料番号：13.6.11-3）「地対艦ミサイルシステムの海上自衛隊輸送艦での輸送要領について」『FUJI』2013年1月号掲載
（資料番号：13.3.9-2）「海上自衛隊の新たな挑戦―多極化時代の海洋国家日本―」『海幹校戦略研究』（海自幹部学校）第2巻第2号（2012年12月）掲載
（資料番号：12.12.21-3）「海上自衛隊の行動に関する国際法及び国内法（作戦法規）の基盤的研究」（海上自衛隊幹部学校第3研究室　24.4.19）
（資料番号：12.12.14-1）「NBC戦防御スタディーガイド」（海上自衛隊第2術科学校教育第1部応工教官室）
（資料番号：12.7.13-1）「海洋新時代における海上自衛隊」『波涛』2008年11月号掲載
（資料番号：12.6.6-4）「将来の海上自衛隊における後方態勢に係る一提言―調達改革の視点から―」『波濤』2012年3月号掲載　将来→　提言→
（資料番号：12.2.20-1）「『湾岸の夜明け』作戦に掃海部隊派遣」（「海上自衛隊50年史」から抜粋）
（資料番号：10.10.13-5）「海上自衛隊における情報の取扱いについて（通達）」（海幕情第9665号　21.12.25）
（資料番号：10.10.2-1）「第46回『後方』部内通信教育」（海上自衛隊幹部学校研究部）海上自衛隊における第46回「後方」部内通信教育（学習期間：2009年5月1日（金）〜2010年1月31日（日））に使用されたテキスト
（資料番号：10.8.27-1）「海上自衛隊情報保全委員会の設置について（通達）」（海幕情第2580号　21.3.31）　保全→

『軍事民論』第661号(11月18日発行)…5頁
2050年頃の海上自衛隊無人機・無人システム―海幹校「特命研究」より
□ 『軍事民論』第658号(2020年10月5日発行)…4頁
中東派遣部隊の『情報収集活動』はイランに対する偵察である―海上自衛隊『情報教範』からの考察―
○『軍事民論』第496号（2011年5月9日発行）
〈特集〉「海上自衛隊『作戦的計画体系』— 海自『後方』部内教育資料より」
〈コラム〉「着々と進む陸上自衛隊における対人狙撃教育」　教育→
『軍事民論』第486号（2010年11月8日発行）〈特集〉「リムパック演習が海上自衛隊にROE（交戦規則）を与えた—佐久間元統幕議長が明かしたROE誕生秘話—」