「無人機」「ＵＡＶ」「ドローン」及び「無人航空機」関連資料リスト

無人機
(資料番号:22.10.10-2)「中国の無人機TB-001が弾道ミサイルの着弾に関与していた可能性について」『NIDSコメンタリー』(防衛研究所)第239号(2022年10月4日)　中国→
(資料番号:22.8.14-1)「トルコ製無人機バイラクタルTB2、ウクライナでレジスタンスの象徴に」(陸自基礎情報隊　作成年月日:2022年4月21日)　ウクライナ→
(資料番号:21.10.13-1)「UUV(水中無人機OZZ-1(REMUS100))について」『1術校』(海自第1術科学校)第17号(平成30年度版)
(資料番号:21.10.4-2)「研究瓦版(2-45)小型無人航空機対処戦略」(2021年3月5日　航空自衛隊幹部学校航空研究センター)
(資料番号:21.10.1-2)「米海軍、無人システムの運用に特化した任務部隊を中東に新設」(海上自衛隊幹部学校戦略研究会　コラム205　2021/09/28）
(資料番号:21.7.21-1)「無人機とエア・パワー戦略」「米国防総省の武力紛争法遵守制度―全省的な法解釈調整枠組の重要性―」『エア・アンド・スペース・パワー研究(航空自衛隊幹部学校)第8号(2021年7月1日)掲載
(資料番号:21.6.3-2)「無人艦は米海軍の戦力構造の一翼を担うか」(海上自衛隊幹部学校戦略研究会　コラム199　2021/06/02）
(資料番号:21.3.23-4)「研究メモ(26-11)無人機の運航と関係法令について」(2015年3月30日　航空自衛隊幹部学校航空研究センター)
(資料番号：20.9.16-1)「米海軍が広域洋上監視UAVとしてMQ-4Cを開発した意義」『海幹校戦略研究』(海上自衛隊幹部学校)第10巻第1号(通巻第20号)2020年7月掲載
(資料番号：20.9.16-2)「UAVの開発・運用動向と日本の安全保障」『防衛研究所紀要』第15巻第2号(2013年2月)掲載　開発→
（資料番号：20.7.15-2）「小型無人機等の飛行禁止に関する法律改正案想定問答」（防衛省）どのような基準により、対象防衛関係施設に指定することとなるのか。
（資料番号：20.7.15-3）「Report of the Special Rapporteur on extrajudicial, summary or arbitrary executions (targeted killings through armed drones and the case of Iranian General Quassem Soleimani)」無人機攻撃でイラン革命防衛隊の精鋭「コッズ部隊」のソレイマニ司令官ら10人を今年1月に殺害したことについて、国連人権調査官が7月6日、国際法違反との見解を示した文書
（資料番号：20.7.10-1）「第1次レバノン戦争の教訓が米軍の無人航空機開発に及ぼした影響とその意義」『海幹校戦略研究』（海上自衛隊幹部学校）特別号（2020年4月）掲載　教訓→　航空→
（資料番号：20.5.23-1）「『運用要求書（案）屋内用UAV』研究成果（終了報告）について（報告）」（研本研第87号　22.12.10）　研究→
（資料番号：19.4.18-1）「ドローンの飛行をめぐる新たな緊急安全対策―小型無人機等飛行禁止法等の一部を改正する法律案―」『立法と調査』（参議院常任委員会調査室・特別調査室）第411号（2019年4月15日）掲載
（資料番号：19.1.19-3）「イラン無人機の点と線―その意味を問う―」『波涛』2018年4月号掲載
（資料番号：18.9.10-3）「取得プログラムの分析及び評価、新たな取得戦略計画の策定について」（30.8.31　防衛省）グローバルホーク（滞空型無人機）（別紙第３）
（資料番号：18.7.17-2）「無人機（開発）の現状と今後の動向」『鵬友』2017年7月号掲載　今後→
（資料番号：18.7.17-1）「無人航空機（UAV）による災害への対応について」『航空安全情報』（陸幕装備計画部航空機課航空安全班）2017年11月号掲載
（資料番号：18.5.7-1）「航空宇宙技術動向が航空防衛に及ぼす影響に関する研究の成果について（報告）（17-R3(D)）」（開発集団研第13号　27.6.30）５　成果の概要（１）　高速無人機用小型エンジンの用途拡大に関する調査研究
（資料番号：18.5.7-2）「航空宇宙技術動向が航空防衛に及ぼす影響に関する研究の成果について（報告）（25-R3(D)）」（開発集団研第14号　28.6.30）５　成果の概要（３）　無人機の捕獲方法に関する調査研究
（資料番号：18.4.10-2）「米欧における戦闘型航空無人機の技術実証および防衛省の取り組み―自律化技術の進展に注目―」『鵬友』2017年11月号掲載　技術→
（資料番号：17.10.5-1）「中国の遠距離偵察型/戦闘型航空無人機―遠距離のISR能力と対地攻撃能力の向上に注目―」『鵬友』2017年5月号掲載
（資料番号：17.10.3-2）「無人機は『航空機』か否か～無人機の法的位置付けと各種呼称について～」『鵬友』2017年5月号掲載
（資料番号：17.10.5-1）「中国の遠距離偵察型/戦闘型航空無人機―遠距離のISR能力と対地攻撃能力の向上に注目―」『鵬友』2017年5月号掲載
（資料番号：17.10.3-2）「無人機は『航空機』か否か～無人機の法的位置付けと各種呼称について～」『鵬友』2017年5月号掲載

（資料番号：15.7.4-2）「UAV（近距離用）」（陸上自衛隊訓練資料第3-03-04-72-23-0号）　訓練資料→
（資料番号：15.3.24-1）「無人化兵器と国際人道法」『ブリーフィング·メモ』（防衛研究所）2015年3月号　兵器→
（資料番号：13.5.23-3）「米国の無人機による新たな軍事行動について」（防衛研究所平成23年度基礎研究成果報告書）
（資料番号：12.2.14-1）「無人機の法的地位」(海上自衛隊幹部学校戦略研究グループ トピックス013 2012/02/08）
（資料番号：12.2.14-2）「無人機による標的殺害（Targeted Killing）について」(海上自衛隊幹部学校戦略研究グループ コラム024 2012/02/08）
（資料番号：10.8.20-3）「無人航空機の運用に携わる文民の国際法上の地位」『法翼』（空幕首席法務官）第27号（平成21年）掲載　国際法→