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「指揮」関連資料リスト

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(資料番号:21.12.6-1)「アメリカの核指揮通信統制能力の近代化―核抑止への意味合い」(防衛研究所令和2年度基礎研究成果報告書)
(資料番号:21.5.24-1)「ハイブリッド戦超限戦における指揮統制の体制」(防衛研究所令和元年度特別研究成果報告書)
(資料番号:20.12.8-1)「政治と軍事」陸自指揮幕僚課程講義資料
(資料番号:20.9.24-1)「抑止理論―理論の背景と概要、関連する戦略的課題について―」海自第65期指揮幕僚課程で使用された教材
(資料番号:20.9.22-1)「防衛庁(省)・自衛隊における統合の変遷(その2):昭和30年代前半における統合幕僚会議の機能強化と中央指揮機能の整備」(防衛研究所平成28年度基礎研究成果報告書)
(資料番号:20.9.20-1)「現場指揮官等を対象とする、服務規律維持、隊員身上(心情)把握等に関する意識調査(アンケート)実施結果について」(2019年10月4日 空幕人事教育部補任課)
(資料番号:20.9.12-3)「中国人民解放軍の統合作戦体制―習近平政権による指揮・命令系統の再編を中心に―」『防衛研究所紀要』第19巻第1号(2016年12月)掲載
(資料番号:20.8.3-1)「多国間の共同(連合)作戦に指揮権等が及ぼした影響に関する調査研究」(統幕学校平成30年部外委託研究)
(資料番号:20.7.21-1)「指揮官・幕僚のための国際法規」(海上自衛隊幹部学校運用教育研究部 2016年10月17日)海自第65期指揮幕僚課程で使用された教材
(資料番号:20.7.21-2)「国際法研究―国際法規参考資料―」(海上自衛隊幹部学校運用教育研究部 2001年5月10日)海自第65期指揮幕僚課程で使用された教材
(資料番号:20.1.27-4)「特集:任務等実施時の指揮関係について」『航空安全情報』(陸幕装備計画部航空機課航空安全班)2018年10月号掲載
(資料番号:19.9.11-1)「【研究ノート】米軍の指揮統制関係」『防衛研究所紀要』第21巻第1号(2018年12月)掲載
(資料番号:19.6.21-1)「米軍における指揮統制関係」(防衛研究所平成29年度特別研究成果報告書)
(資料番号:19.6.21-2)「国連安保理決議に基づく多国籍軍の『指揮権』規定とその実態」『調査と情報』(国立国会図書館調査及び立法考査局)第453号(2004年8月2日)
(資料番号:19.6.21-3)「軍事組織における指揮命令関係の課題―わが国の国際平和協力の一層の推進に向けて―」『防衛研究所紀要』第12巻第2・3合併号(2010年3月)掲載
(資料番号:19.6.21-4)「個別国家間における多国籍軍設置・実施合意の法的問題─『委任関係的合意』モデルによる検討─」『一橋法学』(一橋大学大学院法学研究科)第7巻第3号(2008年11月)掲載 米軍における指揮統制関係
(資料番号:19.3.30-3)「第67期航空自衛隊幹部学校指揮幕僚課程学生等選抜試験―第1次試験の概要及び所見等について―」『鵬友』2018年10月号掲載
(資料番号:18.9.21-2)「特集:任務等実施時の指揮関係について」『航空安全情報』(陸幕装備計画部航空機課航空安全班)2018年2月号掲載
(資料番号:18.7.11-3)「平成20年度日米共同方面隊指揮所演習(日本)実施に関する東部方面隊一般命令」(東方般命第86号電(20.11.19))
(資料番号:18.7.11-4)「平成20年度日米共同方面隊指揮所演習『ヤマサクラ-55』に参加して」『波涛』2009年3月号掲載
(資料番号:18.7.11-6)「ワルシャワ条約機構/ロシア防空部隊指揮所」『基礎情報隊資料』2017年10月~11月配信記事
(資料番号:18.6.1-3)「特集:任務等実施時の指揮関係について」『航空安全情報』(陸幕装備計画部航空機課航空安全班)2017年10月号掲載
(資料番号:17.6.15-1)「陸上自衛隊指揮幕僚手順の再考察―日米の比較に見る相克と乖離の歴史」『陸戦研究』2016年2、4月号連載
(資料番号:16.8.26-2)「中国情勢~新型大国関係…~~航行の自由作戦…~~抗日戦争勝利70周年…~」(2016年3月1日 海上幕僚監部指揮通信情報部長 海将補 益田 徹也
(資料番号:15.12.18-1)「合衆国の統合指揮体制―組織および権限の理解―」『鵬友』2015年3月号掲載
(資料番号:15.4.6-1)「日本を取り巻く安全保障環境」(2014年4月10日 海上幕僚監部指揮通信情報部)
(資料番号:13.8.7-1)「課題答申:弾道ミサイル防衛統合任務部隊(JTF-BMD)における統合・共同的な戦闘管理・指揮統制機能(BMC2)の在り方について」(1術校教1第338号(21.3.18)別冊)
(資料番号:12.12.21-2)「『指揮命令と情報共有』及び『サイバー攻撃対処』に関する基礎研究」(24.4.19 海上自衛隊幹部学校第1研究室)
(資料番号:12.9.14-1)「独陸軍Führungsprozess(未定訳:指揮幕僚活動)に関する一考察」『陸戦研究』2012年8月号掲載
(資料番号:12.6.3-3)「沖縄問題の現状と我が国安全保障上の課題」『波濤』2011年9月号掲載 指揮幕僚課程現地研修を受けての考察 幹部学校第二教育室長 下平拓哉
(資料番号:12.2.10-1)「平成23年度日米共同統合演習(指揮所演習)の終了に当たっての共同コメント」(2012年1月27日 統合幕僚長 在日米軍司令官)
(資料番号:11.8.24-4)「指揮統制」(Air Force Doctrine Document 2-8)米空軍教範
(資料番号:11.10.4-2)「第58期指揮幕僚課程(平成24年入校予定)選抜第1次試験の細部について(通達)」(陸幕人計第389号 23.7.7)
(資料番号:11.1.24-3)「統合幕僚監部及び自衛隊指揮通信システム隊の文書管理規則」(平成20年自衛隊統合達第35号)
(資料番号:10.10.25-8)「中国人船長の釈放方針決定に至る経緯と法務大臣の指揮等に関する質問&答弁書」(内閣衆質176第23号 2010年10月12日)
(資料番号:08.7.14-1)「指揮官・幕僚のための国際法規」(04年)

□ 『軍事民論』最新号(第675号)…4頁
 「水陸機動団における指揮・統制―陸自教範「水陸機動団(仮称)(試行案)」から」
□ 『軍事民論』第640号(2019年11月1日発行)…11頁
 インド太平洋軍在日米軍の指揮統制系統―在日米軍司令官は在日米軍を指揮できない―

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