「機動」関連資料リスト

2023年8月17日未分類

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(資料番号:21.10.14-1)「即応機動連隊(仮称)(試行案)」(陸上自衛隊教範3-01-01-07-28-0)　教範→
(資料番号:21.10.14-2)「即応機動連隊(仮称)(試行案)編さん理由書」
(資料番号:21.6.8-1)「水陸機動団(仮称)(試行案)」(陸上自衛隊教範第3-01-01-05-28-0号)
(資料番号:21.6.8-2)「『水陸機動団(仮称)(試行案)』編さん理由書」(陸上自衛隊研究本部　2017年3月)
（資料番号：20.12.24-1）「水陸機動団創設と今後の進むべき方向―離島対処用日本版MEU(海兵機動展開隊)の創設に向けて」『安全保障を考える』（公益社団法人安全保障懇話会）第751号（2017年12月1日）
（資料番号：19.2.13-1）「『統合機動防衛力』から『多次元統合防衛力』へ―新防衛大綱・新中期防衛力整備計画の概要―」『立法と調査』（参議院常任委員会調査室・特別調査室）第409号（2019年2月6日）掲載
（資料番号：18.10.29-1）「ロシア機動演習『ヴォストーク2018』」『ブリーフィング・メモ』（防衛研究所）2018年10月号　１．政治的メッセージ：防衛意思、中国との連携、限定された敵意表明　ロシア→　敵→
（資料番号：18.10.15-1）「平成30年度教範類総括表」（陸幕訓第84号(30.4.27)別冊）。陸自の「創設以来の大改革」に伴う組織改編を受けて、新たな部隊別教範として「水陸機動団（試行案）」や「即応機動連隊（試行案）」が作成される。
（資料番号：17.9.11-1）「航空自衛隊における機動戦理論の適用」『エア･パワー研究』（空幹校航空研究センター）第3号(2016年12月）掲載
（資料番号：16.11.14-3）「沖縄県東村高江のヘリパッド建設工事に反対する住民・県民を警備するため派遣された大阪府機動隊員による差別発言に関する質問&答弁書」（内閣衆質192第83号　2016年11月4日）
（資料番号：16.11.4-1）「人事教育（25大綱・中期防における人事施策の概要等）」「統合機動防衛力構築委員会」第7回会議（2014年8月4日）説明資料　「退職自衛官が学校職員（教員、管理職員（防災・避難所管理、教育現場への模範））、部活動指導員（剣道、陸上競技、レスリング、吹奏楽等）等として雇用される枠組みを構築する施策について検討」
（資料番号：14.9.11-1）「新たな防衛計画の大綱・中期防衛力整備計画～「統合機動防衛力」の構築に向けて～」「国境離島の保全、管理及び振興のあり方に関する有識者懇談会」第10回会合（2014年1月21日）における配布資料
（資料番号：14.7.11-4「日中の装輪戦闘車発展比較」『基礎情報隊資料』（陸自基礎情報隊）2014年4月配信記事 13式機動戦闘車と新型装輪突撃砲を比較
（資料番号：14.2.28-1）「『北朝鮮が人工衛星と称する事実上のミサイル発射』事案における第4高射群の南西域への機動展開について」『そうび』（空自補給本部）第175号（2013年8月19日）掲載
（資料番号：14.2.14-1）「『積極的平和主義』と『統合機動防衛力』への転換―国家安全保障戦略､新防衛大綱･新中期防､平成26年度防衛関係費―」『立法と調査』（参議院事務局企画調整室）第349号（2014年2月3日）
（資料番号：13.10.5-2）「第三海兵機動展開部隊の要員及びその家族の沖縄からグアムへの移転の実施に関する日本国政府とアメリカ合衆国政府との間の協定を改正する議定書」（2013年10月3日）日米安全保障協議委員会（「2＋2」閣僚会合）関連
（資料番号：12.5.1-3）「日米安全保障協議委員会共同発表」（2012年4月27日）在日米軍再編見直しの中間報告で、第3海兵機動展開部隊（IIIＭＥＦ）要員の沖縄からグアムへの移転及び嘉手納飛行場以南の土地返還の双方を、普天間飛行場の代替施設に関する進展から切り離すことを決定
（資料番号：10.7.24-2）「空中機動支援」米空軍教範
（資料番号：09.2.23-1）「航空機動作戦」（Air Force Doctrine Document 2-6　2006年3月1日）米空軍教範
□ 『軍事民論』第686号(2月1日発行)…7頁＊抜粋はここをクリック。
　即応機動連隊の離島防衛作戦―陸自教範「即応機動連隊(仮称)(試行案)」より
□ 『軍事民論』最新号(第675号)…4頁
　「水陸機動団における指揮・統制―陸自教範「水陸機動団(仮称)(試行案)」から」