「通信」関連資料リスト

2022年11月18日未分類

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(資料番号:22.7.3-4)「『国際法』部内通信教育『第3期参考資料』」」(海上自衛隊平成31年度部内通信教育テキスト)　国際法→　教育→
(資料番号:21.12.13-1)「後方(ロジスティクス)部内通信教育第Ⅰ期参考資料(ロジスティクス概論)」(作成年月日:31.4.1)
(資料番号:21.12.13-2)「後方(ロジスティクス)部内通信教育第Ⅱ期参考資料(経理・補給・輸送等)」(作成年月日:2019年7月1日)
(資料番号:21.12.13-3)「後方(ロジスティクス)部内通信教育第Ⅲ期参考資料(整備・造修/施設等)」(作成年月日:2019年9月1日)
(資料番号:21.12.13-4)「後方(ロジスティクス)部内通信教育第Ⅳ期参考資料(人事・教育/管理/衛生等)」(作成年月日:2019年11月1日)
(資料番号:21.12.6-1)「アメリカの核指揮通信統制能力の近代化―核抑止への意味合い」(防衛研究所令和2年度基礎研究成果報告書)
（資料番号：19.3.22-1）「現代の紛争と情報通信技術」『NIDSコメンタリー』（防衛研究所）第93号（2019年3月13日）
（資料番号：16.9.26-1）「ドイツにおけるテロ防止のための情報収集―テロ対策データベースと通信履歴の保存を中心に―」『外国の立法』(国立国会図書館調査及び立法考査局）No.269（2016年9月：季刊版）掲載
（資料番号：16.8.26-2）「中国情勢～新型大国関係…～～航行の自由作戦…～～抗日戦争勝利70周年…～」（2016年3月1日　海上幕僚監部指揮通信情報部長海将補益田徹也）
（資料番号：16.8.24-7）「海上自衛隊の情報活動」（27.3.9　海幕指揮通信情報部情報課）
（資料番号：16.5.20-2）「北朝鮮、水爆実験の成功を主張（朝鮮中央通信論評）」『基礎情報隊資料』（陸自基礎情報隊）2016年1月配信記事
（資料番号：16.4.25-1）「米国自由法―米国における通信監視活動と人権への配慮―」『外国の立法』(国立国会図書館調査及び立法考査局）No.267（2016年3月：季刊版）掲載
（資料番号：16.3.1-2）「諸外国のテロ対策と通信傍受」（防衛研究所平成26年度基礎研究成果報告書）
（資料番号：15.11.14-1）「『後方』部内通信教育後方(ﾛｼﾞｽﾃｨｸｽ)関係用語解説集」（海上自衛隊幹部学校　作成年月日：27.3.31）
（資料番号：15.11.14-2）「『後方』部内通信教育基本資料」（海上自衛隊幹部学校　作成年月日：27.3.31）
（資料番号：15.11.14-3）「『後方』部内通信教育第1期参考資料（後方概論）」
（資料番号：15.11.14-4）「『後方』部内通信教育第2期参考資料（経理・補給・輸送等）」（海上自衛隊幹部学校　作成年月日：27.6.5）
（資料番号：15.11.14-5）「『後方』部内通信教育第3期参考資料（整備・造修・施設等）」（海上自衛隊幹部学校　作成年月日：26.7.31）
（資料番号：15.11.14-6）「『後方』部内通信教育第4期参考資料（人事・厚生・医務衛生等）」（海上自衛隊幹部学校　作成年月日：26.9.29）
（資料番号：15.4.6-1）「日本を取り巻く安全保障環境」（2014年4月10日　海上幕僚監部指揮通信情報部）
（資料番号：14.9.16-1）「海上自衛隊の情報活動」（26.3.3　海幕指揮通信情報部情報課）
（資料番号：11.12.26-6）「自衛隊が保有する通信衛星と無人機の導入に関する質問&答弁書」（内閣衆質179第95号　2011年12月13日）
（資料番号：11.8.9-1）「次期Ｘバンド衛星通信整備事業に関する基本的な考え方」（2011年8月　防衛省）
（資料番号：11.1.24-3）「統合幕僚監部及び自衛隊指揮通信システム隊の文書管理規則」（平成20年自衛隊統合達第35号）