(資料番号:22.11.14-1)「研究瓦版(3-43)『生来の決意作戦』におけるエアパワーの教訓」(2021年11月30日 航空自衛隊幹部学校航空研究センター)
(資料番号:22.3.6-1)「『ティルト・ローター機(V-22)の教育訓練に関する研究(米海兵隊訓練基準の適用要領に係る研究)』研究成果について(報告)(研定第3号)」(教訓研本研第43号 2020年7月30日)
(資料番号:21.10.12-2)「研究瓦版(2-46)偽情報の時代に民主主義を守る―台湾からの教訓―」(2021年3月15日 航空自衛隊幹部学校航空研究センター)
(資料番号:20.7.10-1)「第1次レバノン戦争の教訓が米軍の無人航空機開発に及ぼした影響とその意義」『海幹校戦略研究』(海上自衛隊幹部学校)特別号(2020年4月)掲載
(資料番号:20.7.8-1)「第2の戦間期における海上自衛隊の軍事技術イノベーションについて」『海幹校戦略研究』(海上自衛隊幹部学校)特別号(2020年4月)掲載 国際法上の制約があっても政治が必要と考えれば使用されるという教訓 国際法→
(資料番号:20.7.6-1)「空母『セオドア・ルーズベルト』におけるCOVID-19感染及び艦長解任の経緯とその教訓」(海上自衛隊幹部学校戦略研究グループ コラム164 2020/06/10)COVID-19→
(資料番号:18.3.23-5)「部隊別特集:掃海隊群」『艦船と安全』(護衛艦隊司令部)2017年9月号掲載 機雷戦訓練における事故教訓 護衛隊→
(資料番号:17.11.18-1) 「『安定-不安定のパラドックス』と北朝鮮抑止―印パ関係の教訓から―」『NIDSコメンタリー』(防衛研究所)第64号(2017年11月15日) 抑止→
(資料番号:17.4.17-2)「『南スーダン派遣施設隊等及び南スーダン現地支援調整所(第2次要員)に係る教訓』について(報告)」(研本教第12号電(25.4.26))
(資料番号:17.4.17-3)「『南スーダン派遣施設隊等(第3次要員)に係る教訓』について(報告)」(研本研第111号電(25.12.6))
(資料番号:17.4.17-4)「『南スーダン派遣部隊(展開から地域拡大任務準備まで)に係る教訓要報』について(報告)」(研本研第61号電(26.6.11))
(資料番号:17.4.17-5)「『南スーダン派遣施設隊第5次要員に係る教訓要報』について(報告)」(研本研第102号電(26.11.17))
(資料番号:15.6.18-3)「平成25年度教範類総括表」(陸幕教訓計第37号(25.3.27)別冊)教範→
(資料番号:15.3.23-4)「我が国の島嶼防衛には何が必要か―フォークランド紛争における教訓―」『陸戦研究』2014年1~4月号連載(3回)
(資料番号:15.2.19-2)「東日本大震災災害派遣教訓詳報【地震対処計画に資する教訓(1)】」(24.3.27 陸自研究本部)
(資料番号:15.2.19-3)「東日本大震災災害派遣教訓詳報【地震対処計画に資する教訓(2)】」(24.3.27 陸自研究本部)
(資料番号:15.2.19-4)「東日本大震災災害派遣教訓詳報【地震対処計画に資する教訓(3)】」(24.3.27 陸自研究本部)
(資料番号:15.2.19-5)「東日本大震災災害派遣教訓詳報【地震対処計画に資する教訓(4)】」(24.3.27 陸自研究本部)
(資料番号:15.2.19-6)「東日本大震災災害派遣教訓詳報【原子力災害対処計画に資する教訓】」(24.3.27 陸自研究本部)
(資料番号:15.2.19-7)「東日本大震災災害派遣教訓詳報【防衛力整備等に資する教訓】」(24.3.27 陸自研究本部)
(資料番号:14.7.17-2)「米中空軍及び海軍の接近:冷戦の教訓と新たなアプローチの方法」(米国防大学国家戦略研究所 2012年9月)アプローチ→
(資料番号:14.7.11-3)「中国が他国の戦争から得た教訓」(戦略研究所編 2011年11月)米陸軍大学戦略研究所(SSI)が発行した「Chinese Lessons from Other Peoples’ Wars」を、空自が部外に委託して邦訳
(資料番号:14.4.30-4)「米軍の教訓業務とは」『鵬友』2013年7月号掲載
(資料番号:14.2.22-1)「教訓収集等の実施要領等に関する調査研究」(25.3.5 空自幹部学校研究部)平成24年度における空幹校の「自主研究」
(資料番号:14.1.18-1)「平成19年新潟県中越沖地震現地教訓収集成果」(2007年8月1日 陸自研究本部教訓収集チーム)
(資料番号:14.1.17-2)「陸上自衛隊のイラク人道復興支援活動における教訓【陸上幕僚監部が取り組んだ3年余を振り返って】」(19.6.1 陸自研究本部)
(資料番号:13.9.11-1)「YS-53教訓収集成果」(陸自研究本部)
(資料番号:13.9.3-2)「平成25年度教範類総括表について(通知)」(陸幕教訓計第37号 25.3.27) 教範→
(資料番号:13.5.23-1)「東北地方太平洋沖地震津波を経験しての教訓と提言」『鵬友』2013年1月号掲載
(資料番号:13.1.15-4)「島嶼部の戦いにおける成功要因と教訓―米軍のガダルカナル戦での勝因について―」『陸戦研究』2012年9月号掲載
(資料番号:12.12.21-1)「東日本大震災を教訓とする法制関連事項の検討」(23.4.26 海上自衛隊幹部学校第3研究室)
(資料番号:12.12.6-2)「東日本大震災への対応に関する教訓事項(最終取りまとめ)」(2012年11月 防衛省)
(資料番号:12.10.22-3)「教範類に関する達の解説及び細部運用要領について(通達)」(陸幕教訓計第43号 23.9.9)
(資料番号:12.7.22-1)「歴史の教訓―諸君は歴史から何故に学ばざるか―」(海上自衛隊幹部学校) 歴史→
(資料番号:12.6.28-1)「第2次レバノン紛争(2006年)の教訓―現代戦において陸軍が直面する課題―」『陸戦研究』2012年1~2月号連載
(資料番号:12.5.14-2)「平成23年度教範類総括表」(陸幕教訓計第23号(23.4. 4)別冊)
(資料番号:11.9.5-4)「東日本大震災への対応に関する教訓事項(中間とりまとめ)」(2011年8月 防衛省)
(資料番号:11.8.16-3)「実弾下戦闘訓練及び基本教育における潜入課程について(通達)」(陸幕教訓計第41号 22.4.6)
(資料番号:11.5.5-1)「『平成20年度における教育実施状況』関連資料」田母神 空幕長論文投稿事件を受けて、自衛隊の教育内容の総点検が国会の付帯決議で求められたことから、内局が各自衛隊から提出させた関連文書の全て ①「平成20年度における教育実施状況に関する資料の提出について(依頼)」(人育第3136号 21.3.16)×9頁 ②「防衛関係法制等に関する教育の実施状況(平成20年度)」(陸幕教訓第134号(21.6.12)別冊第4)×26頁 ③「精神教育実施状況(平成20年度)」(陸幕教訓第134号(21.6.12)別冊第5)×29頁 ④「年度部外講師等の招へい状況(平成20年度)」(陸幕教訓第134号(21.6.12)別冊第7)×9頁 ⑤「歴史に関する教育の実施状況(平成20年度)」(陸幕教訓第134号(21.6.12)別冊第8)×22頁 ⑥「留学研修実施計画(平成21年度)」(陸幕教訓第97号(21.4.24)別冊第5)×3頁⑦「平成20年度における教育実施状況に関する資料」(海自)×46頁 ⑧「年度部外講師等招へい状況(平成20年度)」(海自)×9頁 ⑨「教育実施細部計画」(空自)×67頁 ⑩「平成20年度部外講師等招へい状況」(航空自衛隊)×15頁 「平成21年度留学研修実施計画」(航空自衛隊)×3頁 教育→ 事件→
(資料番号:10.9.13-2)「弾道ミサイル対処に係る教訓資料収集について(通達)」(陸幕情研第79号電 21.5.14)ミサイル→
(資料番号:10.8.23-3)「クラスター弾にかかわる教育訓練の考え方等について(通達)」(陸幕教訓計第57号電 21.9.4)考え→
(資料番号:10.7.6-1)「弾道ミサイル対処に係る教訓資料収集について(通達)」(陸幕情研第79号電 21.5.14)
(資料番号:11.5.24-1)「対人狙撃銃射撃教育訓練基準(試行)について(通達)」(陸幕教訓計第13号 22.2.10)
(資料番号:11.4.5-2)「平成21年度教範類総括表について(通知)」(陸幕教訓計第15号 21.3.17)
(資料番号:10.8.24-1)「教範類に関する達の解説及び細部運用要領について(通達)」(陸幕教訓計第14号 21.3.17)
(資料番号:10.7.6-1)「弾道ミサイル対処に係る教訓資料収集について(通達)」(陸幕情研第79号電 21.5.14)
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